防音室の作り方

防音室の作り方は、各社によって様々ですが、「プレハブ方式」と「建築方式」に大別されます。

メリット・デメリット

   プレハブ方式 建築方式
価格 材料費は高価だが、トータルコストは低い 材料費は安価だが、トータルコストが高い
性能 各社技術による 各社技術による
壁厚 壁厚が薄く、省スペース 壁厚があり、スペースを圧迫する
寸法精度 ミリ単位での製造が可能 作業人員の技術に依存しやすい
移設性 移設が可能 移設不可 解体新設が必要
工期 現場での工期が短い 現場での工期が長い

※本記載内容は当社調査情報に基づきます。内容に疑義のある場合は、当社まで御連絡下さい。

2000 年以降、産業用防音業界では、プレハブ方式:防音パネルを使用した防音室や無響室が主流となっていった。
日本国内のユーザーには、防音室や無響室を導入するにあたり、省スペース、移設性、低価格がニーズとしてあり、それに対応するのがプレハブ方式である。
ただ、2000 年初頃には、プレハブ方式はまだ技術確立が出来ておらず、コンクリート構造に匹敵する遮音性能を達成できてはいなかった。
その後、各社で様々な技術開発が進み、建築方式が当たり前という考えは根絶され、防音パネルを遮音壁とした無響室も台頭。現在では海外メーカーもプレハブ方式を採用することが多くなってきている。

防音室設置のためのルール

日本国内には建築基準法があり、一部の例を除き、防音室導入のためには建築基準法を遵守する必要があります。
そのため、防音室に使用される材料または防音室の構造自体には不燃性、場合により耐火性等が求められます。(内装制限)一般的に石、鉄鋼、 コンクリートなどの材料が不燃材料に含まれます。防音室の構造上、内壁には
吸音材を施工することが多く、不燃材である吸音材はかなり限られます。ロックウールやグラスウールは不燃材ですが、ウレタンフォームやメラミンフォームは不燃材ではありません。海外メーカーの一部等では、内装制限を理解していない会社があり、そのまま設計施工してしまいトラブルになった事例もありますので、注意が必要です。

※本記載内容は当社調査情報に基づきます。内容に疑義のある場合は、当社まで御連絡下さい。

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